ホンダの青山真二副社長は何をした？告訴された不適切行為を考察！

2025年4月7日、ホンダの青山真二副社長が「業務時間外での懇親の場で不適切な行為があった」として社内から処分を受けたと報じられました。

ですが、不適切行為の具体的な内容については一切明かされておらず、ネット上でも憶測が飛び交っています。

この記事では、報道に出ている情報をもとに、考えうる内容について考察してみたいと思います。

ぜひ最後までご覧ください。

ホンダの青山真二副社長が告訴された不適切行為２選！

ホンダの青山真二副社長が不適切行為により告訴され、自ら辞任することを選択されました。

告訴された理由について、「被害者のプライバシーを守るため公表を控える」とされており、不透明となっています。

2025.04.07 ニュースリリース
取締役 代表執行役の異動（辞任）について

　このたび、当社 取締役 代表執行役副社長の青山 真二氏について、業務時間外での懇親の場において不適切な行為があったとの訴えを受けていることが発覚しました。これを受け、速やかに監査委員会主導による調査及び処分案の取りまとめを行い、取締役会へ報告するとともに、外部専門家へ意見を求めました。
　それらを受け、取締役会において処分を決する予定であったところ、本日同氏より辞任届が提出されました。
　当社は本日の取締役会において同氏が職を辞するのは妥当であると判断しました。
　また、本事案を重く受けとめ、取締役 代表執行役社長の三部 敏宏については、月額報酬の20％を2か月間、自主返上いたします。

引用元：本田技研工業

この情報を元に、考えられる理由を考察しました。

考察1：「不適切な行為」＝セクハラの可能性

今回のホンダの発表では、「業務時間外での懇親の場」というシチュエーションが明記されています。

この点から、いわゆる社内の飲み会や食事の席など、非公式な交流の場であったことがうかがえます。

こうした場で問題になるケースとして真っ先に思い浮かぶのが、女性社員などに対するセクシャルハラスメント（セクハラ）です。

特に上下関係のある職場において、上司が部下に対して不適切な言動や身体的接触を行った場合、それは明確なハラスメントに該当しますよね。

青山真二副社長はセクハラで訴えられている可能性は高いでしょう。

え？なになに？
ホンダの副社長もセクハラ？

— bluerolex (@bluerolex) April 7, 2025

ホンダ副社長の青山さん辞任
パワハラがセクハラかわからないけど、不適切なというので留まっている時点でなんかありそう。 pic.twitter.com/jKNcK2sIWH

— 主夫経営者 (@syufu_dad) April 7, 2025

SNS上でも、セクハラを疑っているコメントが散見されました。

また、ホンダの公式発表では「人権尊重・コンプライアンス遵守を率先垂範すべき立場」との表現が用いられています。

これは、行為の内容が相手の人格や尊厳を侵害するものだった可能性を示唆していると読むこともできます。

考察2：「不適切な行為」＝パワハラの可能性

副社長という非常に高い地位にある人が、懇親の場というある種の“緩んだ空間”で部下に対して威圧的な態度を取ったり、人格を否定するような発言をしたりしたとすれば、それも「不適切な行為」として訴えの対象になります。

上司が、場の空気をコントロールするような形で無理に飲酒を勧めたり、反論しにくい形で個人攻撃を行ったりすれば、それは明らかにパワハラに該当します。

もう20年前以上前だが、自分は文系で新入社員でホンダに入って、パワハラに苦しんで辞めた。
ホンダは建前は綺麗事を並べて、実態はクソみたいな状態が今も続いてるのでは？

ホンダ、青山副社長が辞任　業務時間外の懇親の場で不適切な行為と訴え(ロイター)#Yahooニュースhttps://t.co/CEf6DL1Qa0

— ストレートネック (@4ZfbMPms5YTmBe4) April 7, 2025

また、ホンダ側がこの件に関して「信頼の回復が課題」と強調している点からも、単なる軽率な一言や軽微な問題以上の、社内文化に対する信頼を揺るがすような内容であった可能性も考えられます。

ホンダの青山真二副社長が告訴され即時辞任

ホンダから発表されたニュースリリースについて、内容を簡単にまとめました。

【ホンダ公式発表の要点】

• 副社長・青山真二氏が、業務時間外の懇親の場で不適切な行為をしたとの訴えがあった。
• これを受けて、社内の監査委員会が調査と処分案をまとめ、外部専門家の意見も聴取。
• 取締役会で処分を決定する予定だったが、青山氏から辞任届が提出され、会社は辞任を妥当と判断。
• 社長の三部敏宏氏は、責任を明確にするため月額報酬の20％を2か月間自主返上。
• 会社としては、上層部による人権やコンプライアンス違反の訴えを重く受け止めている。
• 関係者や社会に対し、深くお詫び。
• 今後は、信頼回復を最優先課題とし、再発防止策とコンプライアンス体制の強化に取り組む方針。

企業が内容を明かさないという判断には、法的な事情や関係者への配慮といった理由があると考えられます。

ただ、上場企業として社会的責任を担う以上、どこまで説明するかという点はとても大切ですよね。

特に、幹部クラスの言動は企業文化に大きな影響を与えるため、曖昧な対応では社内外の信頼を取り戻すのは難しくなると思われます。

今後の動向に注目していきたいと思います。

まとめ

この記事ではホンダの青山真二副社長が告訴された理由について考察しました。

また内容に進展がありましたら追記していきます。

最後までご覧くださりありがとうございました。